後藤社長に聞く！ビルメンテナンスの仕事内容を把握しよう
街中にはオフィスビルや商業施設、ホテルや病院など様々な建物がありますが、これらの建物の維持管理をする業務のことをビルメンテナンスと呼んでいます。
ビルで働いている人達やマンションなどに住んでいる住人、利用する顧客がいつも快適にビルを利用できるようにと、設備の面や衛生面など、保守管理を行うことがメインの仕事です。
適切に管理することができれば、ビルの資産価値を守ることにもなる為、利用者の利便性の維持だけではなく、不動産としての価値を守るためにも、重要な業務のひとつと言えます。
衛生管理業務
具体的にはどのような業務内容があるのかと言うと、大きく分けると四つの分野に分けられます。
その一つに挙げられるものが衛生管理業務と呼ばれるものです。
ビルの中や建物の周りの環境、衛生を保つことが仕事であり、建築物環境衛生管理基準に基づいて、項目別に分類した基準の数値が設けられているので、その基準を下回らないように点検や維持をする必要があります。
その一つに清掃が挙げられますが、建物の美しさを失わないように、壁や床などの材質の特徴を理解した上で、適切に掃除をすることが求められます。
またビルの中の空気環境についても管理が必要であり、温度や湿度の調整に限らず、空中に浮遊している粉じんの量、二酸化炭素の含有率、ホルムアルデヒドの量なども測定しなければならないのです。
さらに飲料水についても水質検査を行う必要があり、安全に飲むことができるのかを調査します。
ネズミなどの害獣やシロアリやダニなどの害虫などを、人間の健康を害する可能性がある生物の防除なども一つの役割です。
設備管理業務
二つ目の分野は設備管理業務です。
建物の様々な設備が問題なく作動しているかどうかを確認する重要な役割があります。
設備には様々なものがありますが、電気や水道、エレベーターや空調など、建物に設置されているもの全てのものを指します。
消火設備や避難設備なども該当するでしょう。
オフィスや病院などでは、電気設備に万が一不具合が生じると、停電が発生して業務だけではなく人の命に支障をきたす可能性もあります。
エレベーターが故障した場合には、中に人がいれば閉じ込められてしまう危険性もあるのです。
水道設備に関しては水漏れなどの異常が発生した場合には、会社に漏れ出す可能性も考えられ、階下に精密機械や商品などがあれば、それに損害を与える可能性もあります。
そのようなことを発生させないためにも、電気設備や空調設備などの監視や点検をしっかりと行い、整備や保全を行うのです。
建物等、設備保全業務
三つ目の業務内容は建物等、設備保全業務です。
設備管理業務と同じようなものではないかと思う人も多いかもしれませんが、建築基準法で定められている定期点検や調査などを通して、建物を長期的に保存することが目的です。
この定期検査では建物の構造において劣化はないか、その程度などを調査分析して、今後発生する可能性のある故障や消耗などを未然に防ぐことに努めます。
建物や設備の保全業務は、建物の資産価値を維持するためにも欠かすことができない業務と言えるでしょう。
具体的な例を挙げると、屋根の防水の劣化の有無や、外壁タイルの亀裂、エレベーターやエスカレーターの点検などを通し、安全性や耐久性を維持します。
記録の内容をもとにして、劣化箇所や消耗などが見られるのであれば、それを補修したり改装計画を立てるので、建物の価値を守ったり、新しい技術や性能へのアップデートも可能となります。
警備、防災業務
最後にあげられるものが警備、防災業務です。
建物と人間の安全を守る業務にあたり、建物の出入り口が監視カメラなどを確認し、不審者の侵入を防ぐ、夜間の見回りで異常や危険がないかどうかなどを確認する仕事です。
防災や防火に関する管理体制に不備がないかどうか、万が一火災が発生した時には火災報知器は作動するのか、また防火シャッターが閉まるのかなど、消火設備がしっかりと作動するかどうかを点検するものも大切な業務のひとつです。
消防法に基づいた点検や維持管理が必要となる重要な役割があります。
建物に限らず駐車場の管理や運営なども一つの業務にあたり、24時間管理が可能な機械警備システムにおいて、駐車場の監視や機器トラブルなどもネットワークにより管理しているのがひとつの特徴です。
まとめ
このように数多くの業務に携わっていることがわかりますが、ビルメンテナンス業界は1990年代頃までは、バブル期の好景気の影響によって安定した成長率でした。
その後日本の景気と共に成長率が増大したり減少したり、横ばいを繰り返すなどし、2009年からは毎年少しずつ右肩上の上昇が見られます。
今後も好調な成長を維持することが予想できるでしょう。
とはいえビルメンテナンス業界においては人手不足の問題があり、特に若年層の就職率が低下したり、たとえ就職したとしてもすぐに離職するなどが問題視されています。
これらの問題に対しては、AIやlotなどの最新テクノロジーを取り入れることにより、人手不足が解消されるのではないかと期待されています。
最終更新日 2025年7月2日 by chaco2
